
| 10/6 | 10/7 | 10/8 | 10/9 | 10/10 | 合計 |
| 26,653 | 31,405 | 12,793 | 44,833 | 34,618 | 150,302 |
| ※10/8 は台風のため13:00 ~ 17:00 の開場時間 | |||||
| ■出展者数 | 590 社・団体(国内:327社、海外:263社) |
| ■出展規模: | 2,123 小間 |
| ■プレス来場者数: | 2,263 名(国内:2,046名、海外:217名) |
| ■VIP来場者: | 643 名 |
| ■コンファレンス: | 90 セッション |
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|
| 電子・情報通信機器メーカ・部門 | 19.7 |
| 電子部品・電子デバイスメーカ・部門 | 11.1 |
| 自動車・輸送機器メーカ | 1.5 |
| 医療機器メーカ | 0.4 |
| 機械・精密機器メーカ | 4.5 |
| その他メーカ | 6.3 |
| ソフトウェアメーカ・ソフトハウス・システムインテグレータ | 4.1 |
| 通信サービス | 2.7 |
| インターネットサービス・Web コンテンツ | 1.4 |
| 放送サービス・映像コンテンツ | 2.3 |
| 情報処理・情報サービス | 1.5 |
| 調査・コンサルティング | 1.3 |
| IT 関連 貿易・商社 | 3.5 |
| IT 関連 流通・販売 | 2.1 |
| 金融・証券・保険 | 1.2 |
| 出版・広告・印刷 | 2.6 |
| 建設・不動産 | 1.5 |
| その他サービス業 | 4.1 |
| 官公庁・団体 | 1.5 |
| 学校・研究・教育機関 | 1.6 |
| その他業種 | 5.2 |
| 一般 | 15.1 |
| 学生 | 4.8 |
| 経営・管理・総務・経理 | 11.3 |
| コンサルタント | 1.5 |
| 購買・資材・バイヤー | 1.6 |
| 研究・開発 | 15.3 |
| システム管理・保守 | 1.5 |
| エンジニア・設計・デザイン・クリエイティブ | 11.6 |
| 生産・製造・検査 | 1.9 |
| 情報処理・オペレーション | 0.7 |
| 調査・企画・マーケティング | 7.4 |
| 広報・宣伝 | 1.0 |
| 営業・販売 | 18.6 |
| その他の職種 | 6.3 |
| 一般 | 16.0 |
| 学生 | 5.3 |
2009年10月6日(火)?10月10日(土)
幕張メッセ(日本コンベンションセンター)
CEATEC JAPANは、今回で10回目を迎え、最先端のIT・エレクトロニクスの成果が集結する国際総合展示会として、「デジタルコンバージェンスが明日をつくる、未来へつなぐ。」を開催テーマに、通信・情報・映像が融合したデジタルネットワーク社会を反映した製品、ソリューション技術、それらを支える部品、半導体、ソフトコンテンツまでが一堂に会した。
出展者数は、590社/団体(うち海外:22ヶ国・地域から263社・団体)出展ブースは、2,123小間となった。会期中の総来場者数は、5日間の合計で150,302名。開催3日目には、台風の通過により開場時間の短縮を余儀なくされたが、4日目以降は秋空にも恵まれ、会期最終日には、土曜日として過去最高の入場者数を記録した。
また、本年も国内外の報道関係者・ジャーナリストの精力的な取材活動により、連日多くのテレビ、新聞、WEBなどで取り上げられ、出展各社の最先端技術、話題の新製品、工夫を凝らした体験型展示等が世界中に紹介された。
会場は、幕張メッセの1~8ホールを使用し、大きく「デジタルネットワークステージ」と「電子部品・デバイス&装置ステージ」の2つのステージに分けての開催となった。
「デジタルネットワークステージ」は、展示ホール1~5を使用し、「ホーム&パーソナルゾーン」と「ビジネス&ソサエティゾーン」の2つのゾーンで構成され、3Dテレビ時代の到来がいちはやく実感できるデモ展示をはじめ、高精細・高付加価値を有する次世代TV、デジタル放送の未来、様々な次世代ネットワーク技術の進化、AR(拡張現実)を利用した技術・サービスなどに注目が集まった。
一方、「電子部品・デバイス&装置ステージ」では、展示ホール5~8を使用し、高機能・軽量小型化を実現した各種部品・デバイス、各種センサ技術をはじめ、成長期待が高い太陽光発電や燃料電池、LED関連、HEV/EVに関する技術など、様々な製品につながる未来を実感させる展示が並んだ。
どちらのステージにも共通することとして、太陽光発電、燃料電池の周辺システムといった創エネルギー関連機器、LED照明やHEV/EVに関する技術といった省エネ技術など、今後成長が期待される環境対応製品・技術が数多く展示され、IT・エレクトロニクスの力でCO2削減に寄与していく姿勢が明確に打ち出された。